そうなんですか！

これは、素晴らしい！
こういうことを報道しないのは
情報統制だろう。

【世界金融リセット序章その１：...
北欧のアイスランドは国際金融マフィアを国民が追放し葬った】

主流メディアが報道しないので、私たちはほとんど知らされていませんが、北極圏の小国「アイスランド」で、国民による無血革命が着々と進行しています。ここで起こったことは世界中に蔓延しています。解決のために大きな示唆ヒントが見出せます。金融資本主義の終焉と、健全な、実体（資源）を基礎とした資本主義への回帰です。
アイスランドの金融業界は自国経済を著しく上回る規模に巨大化していました。金融で経済的繁栄を謳歌してきていたのです。

しかし、リーマンショック以降、国外の国際金融資本家の草狩り場と化し、国家を実質上、国際金融資本が乗っ取っていました。

国家の財政が破綻状態に追い込まれ国民への政府の公的サービスが滞る状態にまで追い込まれていました。ギリシャ危機とよく似ています。
アイスランドから何をどうすればいいかの知恵を汲み取れます。国の規模の問題ではないのです。

現在なお、南欧諸国を中心に依然、財政金融危機は続いています。テロ事件をでっち上げて、彼ら自身も破滅の淵に落ち込むだろうこの危機から国際金融資本家たちは大衆の関心をそらせようとしています。

しかし、アイスランドでは国民が抗議デモで、「国民投票」を要求しました。これまでの金融マフィアの虜だった政府に不信感が高まっていました。
２０１０年３月、国民投票により、支払い拒否が９３％で可決しました。アイスランドはデフォルト（債務不履行）し、その際、国際金融資本家からの借金を踏み倒したのです。
元々、国際金融マフィア達が、違法に、国家を罠にはめて、国の資産を乗っ取るために背負わせた借金なのです。国民には何の責任もないのです。
そして、アイスランドは、国民に対して、住宅ローンを免除したそうです！
この間、政府は、この危機を招いた責任者たちに対する捜査を行い、多くの企業役員や銀行家が逮捕されました。インターポールが、犯罪に関与したグループに、国外退去を命じました。

そしてその後、わずか４年で、国債の格付けを投資適格まで引き上げるのに成功しました。もともと地熱発電などの再生可能エネルギー資源が有り余る程豊富であり、エネルギー自立も可能な国です。石油など化石燃料を買う莫大なお金が国外に流出することはないのです。オイル利権を蹴っ飛ばしても、エネルギーは自給可能なので、再生可能エネルギ−１００％の島に向かって舵を大きく切っています。

特筆すべきは国際金融資本家が牛耳っていた中央銀行を国有化（国民の手に取り戻す）したのです。
（ちなみに日本銀行の株も４０％はロスチャイルドが所有しています）

グローバル金融システム改革の魁とも言える大変な出来事が、北欧の人口３２万人の小国、アイスランドから始まっています。アイスランドが行なったことは、まさにいろいろな呼名がありますが同じ、（サバタイは金融マフィア・闇の勢力・イルミナティからの独立宣言です！きっと後々の人類の歴史に、ここから新しい公正な金融システム改革は始まったときっと語り継がれるでしょう。

＜アイスランドが実行したこと＞
―　内閣総辞職
―　中央銀行国有化
―　経済に関する決定を、国民投票で行うこと
―　責任者たちを投獄
―　国民による憲法改正

これまでは、金融資本による「金主主義」を放棄し、巨大な債務を抱えた銀行への公的資金の注入も拒否すること。ほんとうの民主主義を国民が取り戻したと言えるでしょう。

なぜ主流メディアが報道しないかというと、主流メディアは依然、闇の勢力（国際金融資本家たち）に支配されており、今、危ないギリシャやアイルランド、ポルトガル、スペイン、イタリアなど財政金融危機に陥っている国に、アイスランドの真似をされると、自分たちの伝家の宝刀、すなわち、中央銀行を意のままに動かして紙幣を好きなだけ刷れる、金融経済指標は自分たちの都合がいいようにインサイダーとして操作できる権力の無力化です。

もはや、この特権を無力化されると、闇の金融資本家たちは存続に関わる危機に瀕して困るからです。
逆に、国民は連中の借金奴隷支配から
解放されます。

もっと見る